三井住友の20％は大きい

三井住友の20％は大きな存在となる。仮想通貨はインフレを利用して売却するのがメリットなり、ハイリスクも計算する必要がある。

三井住友のSMBCでは仮想通貨はまだ扱っていない。基本的に貯金をメインとした投機が多くみられる。

投信はリートやグローバル、アメリカ株式などとジャンルを分けることで、それぞれのパーセンテージが計算できる。

もちろん、楽天証券でも同じことがいえるが、楽天証券は三井住友のファンドありきで運用がしやすい。つまり三井住友が主体となり証券会社は媒体の役割となる。

代わりに三井住友銀行はSMBCと連動し、楽天グループが運営する証券ではなく楽天グループに関する上場ファンドが掲載される。つまり楽天証券のファンドはあまり扱っていない。

楽天証券では三井住友のファンドはたくさんある。三井住友では楽天証券のファンドはない。大手の銀行などの証券を数多くそろえている。

そして日興証券にては株の天板の表示もあり、今の売りポジションと買いポジションが分かりやすく、それにより翌日の株価の変動率も判読しやすくなっている。ただし海外の株価に対しては国内からの目線になるので参考にならない。

いっけん、楽天の方がメジャーな感じがしていたが、三井住友は大手のハイリスク・ハイリターン性の高いファンドが多い。純資産に関わらず中期的な運用ばかりが目立つ存在となる。

貯金として考える長期ファンドであればリートが一番いいだろう。金利に関係なくリートは国内では一番根強くなる。日本に住み日本の一番の安心の場となるからだ。

地政学でいえば、アメリカリートへ投資してもそれは基準価額しかプラスは狙えない。日本にいながらだとアメリカの不動産の分配金の補償は限られるからだ。

日本だと、日本の債券より住む場所というものはメリットが強い。債権は、海外に向けてターゲットを絞るものだが、リートは日本国内に向けて分配金を確保したものが多いだろう。

逆にいえば、アメリカ国籍であれば、アメリカリートほど有利な分配金はないだろう。住む場所であり、流動性の低い物価の高い商品に、高配当をかけることで出資者を募ることができるのがリートの強み。

例えば、一つのマンション経営に対して出資者を多く応募する。その出資者が集まることで不動産登記として投資できる。その家賃収入などは投機として抵当権、担保証券にすることで毎月の元本相当額以上を約束する。

家屋と違う抵当権は現在進行形で利益を生む建物となる。つまり利益を生む分、その価値は毎月上昇する。それが債権以上の相当額として元本に入る。設備投資を怠らず行うとエンドレスで続けられる。同じく担保証券も売買があり毎月利益を生む証券なので、現在進行形として債権以上の相当額の元本が入る。

国内だからこそ可能なポジションは貯金として一番の有効性が強いだろう。

旅行を楽しむときはこちら

おいしいものを食べたいならこちら

オンラインを楽しみたいときはこちら