新しい波が来た

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今回のインフレは秋過ぎにも再来するかもしれないので、9月以降の利上げという目安と一致しますが、今回の方法はリーマンショックとは変化があると思います。

今回は、まだ2001年のときと同じ金額の現金をまだ使っていません。そして当初から世界状況を含むので、2001年と同じ金額じゃ足りないと考えていましたが、そのとおりのことを実行するように感じます。

既存の株を売却するのではなく、その2001年分の現金の売却益を使って売買して、2001年以上の現金の確保をするのだと思います。

すでに私の中では今回のインフレにつながる要素は見ていましたので、その2001年と同等というのは少ないと考えていましたが、何をするのかが読めずにいましたが、やはりその売却益を利用して利益を拡大するのだろうと感じられます。

そのため6月の利上げはもう開始という目安になり、しかしその現金分の売買なので、私のファンドは横ばいというニュアンスになると思います。

そのため私は投資信託においては月一のクレカ積立の設定をそのまま放置した運用にしようと考えています。

おそらくこの前の6月分の予算100,000円の追加は不要だと思います。2001年分現金を売買に使えば、そのインフレ収益分だけの利益が秋以降のインフレ再来の収益分をカバーすると思いますので、2001年分現金でやりくりされると想定して運用を始めます。

その後に下落が続くようであれば追加投資の100,000円を使いたいところですが、持ち株が63％という情報はもう得ています。そのためこちらとしてはそれ以上の下落に関してはほぼ考えていないので、今は段取りを入れない段取りにしています。

そのときに考えるスタンスでいいと思います。

2020年のアメリカの株価の成長率は23％くらいでしたが、例えば、25,000ドルの20％は30,000ドルになります。しかし保有株50％というのは15,000ドルではありません。

株は株数が株価に連動して入りますので、株価が上がれば株数は少なくなります。そのため30,000ドルの持ち株63％というのは複利元本を考えないといけないので、15,000ドルをゆうに超えてきます。

株価が高いので自然と株数の単価が上がり、保有数が減少します。保有数が減りますが、保有数で持ち株をカウントするので50％や63％というのはもっと高い位置にあります。

数学が織りなす計算で経済の成長を作っているということです。

インフレ収益分の売買を行い、ドルを増やすだけの運用へ切り替え、インフレ収益分はルーブルを弱らせるための目的として資産にするのだと思います。

ロシアの当初の利上げ40％に対抗した措置だと思います。

ロシアの利上げ40％は一度、急落したルーブルの発行数が消えることはなく、既存としてルーブルを急激に増やしましたが、しかし国内のインフレによりそのルーブルの価値は下落しました。

それを対外としても弱らせることに目的を置いた措置で、ドル資産の増加を2001年分現金で株運用するのだと思います。

インフレ収益分は必要のない収益ですので、ドル資産として蓄えればルーブルは下落してしまいます。それが狙いで今回のインフレ政策が始まると私は思います。

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